太陽光発電システムの共同運営（CO₂の削減）
| （単位：kg-CO₂） | |||
| 項目 | 2024年5月期 | 2025年5月期 | 2026年5月期 |
| 太陽光発電によるCO₂削減量 ※1 | 309,129 | 305,619 | 293,762 |
| グループ年間CO₂排出量 ※2 | 274,904 | 263,321 | 229,185 |
| 実質CO₂削減量 ※3 | 34,225 | 42,298 | 64,577 |
※１ 当社が匿名組合を通して出資している太陽光発電施設全体のCO₂削減量のうち、出資比率相当分（50%）を記載 | |||
※２ 当社及び子会社の日本拠点における電気使用量に基礎排出係数を掛けて算出 対象：インターアクション、明立精機、東京テクニカル（2025年5月期まではエア・ガシズ・テクノスを含む） | |||
※３ 実質CO₂削減量＝太陽光発電によるCO₂削減量－グループ年間CO₂排出量 | |||
ISO14001の取得
ISO14001は、ISO（国際標準化機構）が定めている国際規格の一つで、環境に与える負荷をできるだけ少なくする「環境マネジメントシステム」についての要求事項を規定したものです。
当社では2012年より継続的にISO14001の認証を取得しており、経営層の責任ある関与及び「環境方針」に基づいた環境マネジメントの継続的な改善を行っております。
TCFD提言に基づく開示
気候関連財務情報開示タスクフォース（TCFD; Task force on Climate-related Financial Disclosures）は、気候関連の情報開示及び気候変動への金融機関の対応を検討するため、金融安定理事会（FSB）により設立されました。
2017年6月には、企業へ向けて、自社のビジネス活動に影響を及ぼす気候変動の「リスク」と「機会」について把握し、開示を推奨する提言を公表しています。
当社における情報開示については、下記ページよりご確認ください。
2017年6月には、企業へ向けて、自社のビジネス活動に影響を及ぼす気候変動の「リスク」と「機会」について把握し、開示を推奨する提言を公表しています。
当社における情報開示については、下記ページよりご確認ください。
TCFD提言に基づく開示について
SUSTAINABILITY
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